簿財受かる子ちゃん
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第0章 総論 財務諸表論の全体構造Ⅰ
財務会計と管理会計
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1
財務会計と管理会計
財務諸表論の全体構造Ⅰ
0:26
2
財務会計の2つの機能
財務諸表論の全体構造Ⅰ
0:46
3
制度会計 ── 3つの枠組み
財務諸表論の全体構造Ⅰ
0:53
4
会計公準・会計原則・会計基準の重なり
財務諸表論の全体構造Ⅰ
0:20
5
財務諸表の種類
財務諸表論の全体構造Ⅰ
0:20
6
会計公準とは
会計公準
0:35
7
企業実体の公準
会計公準
0:18
8
継続企業の公準
会計公準
0:50
9
貨幣的評価の公準
会計公準
0:22
10
企業会計原則の位置づけ
企業会計原則・一般原則
0:51
11
一 真実性の原則
企業会計原則・一般原則
0:57
12
二 正規の簿記の原則
企業会計原則・一般原則
0:27
13
三 資本取引・損益取引区分の原則
企業会計原則・一般原則
0:52
14
四 明瞭性の原則
企業会計原則・一般原則
0:28
15
五 継続性の原則
企業会計原則・一般原則
0:31
16
六 保守主義の原則
企業会計原則・一般原則
0:24
17
七 単一性の原則
企業会計原則・一般原則
0:29
18
重要性の原則(注解1)
企業会計原則・一般原則
1:01
19
会計基準を作っているのは誰か
財務諸表論の全体構造Ⅱ
0:48
20
会計ビッグバンと国際的なコンバージェンス
財務諸表論の全体構造Ⅱ
0:27
21
日本で使える4つの会計基準
財務諸表論の全体構造Ⅱ
0:16
22
収益費用アプローチと資産負債アプローチ
財務諸表論の全体構造Ⅱ
0:57
23
取得原価主義と時価主義
財務諸表論の全体構造Ⅱ
0:28
24
概念フレームワークの位置づけ
討議資料 概念フレームワーク
0:45
25
財務報告の目的
討議資料 概念フレームワーク
0:23
26
会計情報の質的特性 ── 意思決定有用性
討議資料 概念フレームワーク
0:21
27
意思決定との関連性と信頼性
討議資料 概念フレームワーク
0:27
28
内的整合性と比較可能性
討議資料 概念フレームワーク
0:22
29
財務諸表の構成要素 ── 資産・負債・純資産・株主資本
討議資料 概念フレームワーク
0:59
30
純利益と包括利益
討議資料 概念フレームワーク
0:50
31
収益と費用
討議資料 概念フレームワーク
0:25
32
投資のリスクからの解放
討議資料 概念フレームワーク
0:53
33
認識と測定
討議資料 概念フレームワーク
0:26
34
財産法と損益法
損益会計
0:47
35
現金主義・発生主義・実現主義
損益会計
0:52
36
発生主義の原則 ── 費用の認識
損益会計
0:22
37
実現主義の原則 ── 収益の認識
損益会計
0:44
38
費用収益対応の原則
損益会計
0:26
39
総額主義の原則
損益会計
0:22
40
費用配分の原則
損益会計
0:19
41
損益計算書の区分と2つの利益観
損益会計
0:30
42
資産の意義 ── 2つの見方
資産会計
0:49
43
流動・固定の分類 ── 正常営業循環基準と1年基準
資産会計
0:46
44
貨幣性資産と費用性資産
資産会計
0:20
45
取得原価主義の原則
資産会計
0:22
46
資産の評価基準 ── 原価・時価・低価
資産会計
0:25
47
費用配分の原則 ── 資産会計の側から
資産会計
0:24
48
繰延資産 ── 資産性をめぐる議論
資産会計
0:53
49
負債の意義と分類
負債会計
0:23
50
引当金とは ── 4つの要件
負債会計
0:52
51
引当金の分類 ── 評価性と負債性
負債会計
0:21
52
偶発債務
負債会計
0:20
53
負債性引当金と、新しい基準での扱い
負債会計
0:59
54
明瞭性の原則の具体化
財務諸表(表示の考え方)
0:22
55
貸借対照表の区分と配列
財務諸表(表示の考え方)
0:53
56
総額主義の原則(貸借対照表)
財務諸表(表示の考え方)
0:26
57
重要な会計方針の注記
財務諸表(表示の考え方)
0:52
58
重要な後発事象の注記
財務諸表(表示の考え方)
0:22
59
金融商品会計の対象と、発生の認識
金融商品に関する会計基準
0:30
60
金融資産の消滅の認識 ── 財務構成要素アプローチ
金融商品に関する会計基準
0:59
61
有価証券の保有目的別の4区分
金融商品に関する会計基準
0:43
62
その他有価証券の評価差額 ── 純資産直入
金融商品に関する会計基準
1:01
63
有価証券の減損 ── 強制評価減と実価法
金融商品に関する会計基準
0:31
64
金銭債権と貸倒見積高の算定
金融商品に関する会計基準
0:38
65
デリバティブとヘッジ会計
金融商品に関する会計基準
1:07
66
減損とは何か
固定資産の減損に係る会計基準
0:46
67
減損の兆候
固定資産の減損に係る会計基準
0:35
68
減損損失の認識の判定 ── 割引前の将来キャッシュ・フロー
固定資産の減損に係る会計基準
0:50
69
減損損失の測定 ── 回収可能価額
固定資産の減損に係る会計基準
0:33
70
資産のグルーピング
固定資産の減損に係る会計基準
0:23
71
共用資産とのれんの扱い
固定資産の減損に係る会計基準
0:31
72
減損処理後の会計処理と表示
固定資産の減損に係る会計基準
0:50
73
棚卸資産の範囲と取得原価
棚卸資産の評価に関する会計基準
0:26
74
払出原価の算定方法 ── 後入先出法を認めない理由
棚卸資産の評価に関する会計基準
0:59
75
期末の評価 ── 収益性の低下による簿価切下げ
棚卸資産の評価に関する会計基準
0:52
76
切放し法と洗い替え法、簿価切下額の表示
棚卸資産の評価に関する会計基準
0:29
77
トレーディング目的で保有する棚卸資産
棚卸資産の評価に関する会計基準
0:28
78
研究と開発の定義
研究開発費等に係る会計基準(ソフトウェアを含む)
0:26
79
研究開発費は発生時に費用とする
研究開発費等に係る会計基準(ソフトウェアを含む)
0:55
80
ソフトウェア制作費の3つの目的
研究開発費等に係る会計基準(ソフトウェアを含む)
0:59
81
ソフトウェアの償却
研究開発費等に係る会計基準(ソフトウェアを含む)
0:34
82
のれんとの関係 ── 自己創設のれんを載せない
研究開発費等に係る会計基準(ソフトウェアを含む)
0:28
83
退職給付の性格 ── 賃金後払説
退職給付に関する会計基準
0:46
84
退職給付債務の計算 ── 割引計算と期間帰属
退職給付に関する会計基準
0:59
85
年金資産と、差額としての負債
退職給付に関する会計基準
0:31
86
退職給付費用の内訳 ── 勤務費用・利息費用・期待運用収益
退職給付に関する会計基準
0:38
87
数理計算上の差異と過去勤務費用 ── 遅延認識
退職給付に関する会計基準
1:07
88
連結と個別の違い ── 退職給付に係る負債と調整累計額
退職給付に関する会計基準
0:43
89
確定給付制度と確定拠出制度
退職給付に関する会計基準
0:28
90
資産除去債務とは
資産除去債務に関する会計基準
0:32
91
負債の測定 ── 割引価値
資産除去債務に関する会計基準
0:26
92
資産計上 ── なぜ資産も増えるのか
資産除去債務に関する会計基準
0:54
93
時の経過による調整額
資産除去債務に関する会計基準
0:24
94
見積りの変更と、表示
資産除去債務に関する会計基準
0:33
95
引当金との関係
資産除去債務に関する会計基準
0:30
96
税効果会計の目的
税効果会計に係る会計基準
0:55
97
一時差異と永久差異
税効果会計に係る会計基準
0:29
98
将来減算一時差異と将来加算一時差異
税効果会計に係る会計基準
0:55
99
繰延税金資産の回収可能性
税効果会計に係る会計基準
0:33
100
表示 ── 繰延税金資産・負債と法人税等調整額
税効果会計に係る会計基準
0:39
101
資産負債法と繰延法
税効果会計に係る会計基準
0:38
102
資本の部から純資産の部へ
貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
0:57
103
株主資本の区分
貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
0:32
104
株主資本以外の各項目
貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
0:29
105
自己株式
貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
0:47
106
純資産の部と、包括利益・株主資本等変動計算書
貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
0:34
107
ストック・オプションとは
ストック・オプション等に関する会計基準
0:25
108
なぜ費用になるのか ── サービスの対価
ストック・オプション等に関する会計基準
0:50
109
費用の測定と配分
ストック・オプション等に関する会計基準
0:32
110
権利行使と権利不行使による失効
ストック・オプション等に関する会計基準
0:35
111
なぜ純資産の部に計上するのか
ストック・オプション等に関する会計基準
0:48
112
包括利益とは
包括利益の表示に関する会計基準
0:24
113
その他の包括利益
包括利益の表示に関する会計基準
0:29
114
組替調整額 ── リサイクリング
包括利益の表示に関する会計基準
0:53
115
2計算書方式と1計算書方式
包括利益の表示に関する会計基準
0:39
116
純利益を残した理由
包括利益の表示に関する会計基準
0:44
117
キャッシュ・フロー計算書の役割
連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
0:57
118
資金の範囲 ── 現金及び現金同等物
連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
0:34
119
3つの活動区分
連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
0:27
120
直接法と間接法
連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
0:52
121
利息および配当金の表示
連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
0:36
122
企業結合と「取得」の判定
企業結合に関する会計基準
0:28
123
パーチェス法と取得原価の配分
企業結合に関する会計基準
0:30
124
のれん ── 何を買ったことになるのか
企業結合に関する会計基準
0:39
125
のれんを償却する理由 ── 非償却との対比
企業結合に関する会計基準
0:59
126
負ののれん
企業結合に関する会計基準
0:44
127
共通支配下の取引
企業結合に関する会計基準
0:36
128
事業分離とは
事業分離等に関する会計基準
0:28
129
投資が清算されたか、継続しているか
事業分離等に関する会計基準
0:50
130
受取対価別の処理 ── 分離元企業
事業分離等に関する会計基準
0:35
131
分離元企業の株主の会計処理
事業分離等に関する会計基準
0:24
132
取引発生時の換算
外貨建取引等会計処理基準
0:24
133
決算時の換算 ── 貨幣項目と非貨幣項目
外貨建取引等会計処理基準
0:58
134
為替予約 ── 独立処理と振当処理
外貨建取引等会計処理基準
0:32
135
在外支店の財務諸表の換算
外貨建取引等会計処理基準
0:32
136
在外子会社等の換算と為替換算調整勘定
外貨建取引等会計処理基準
1:00
137
リース取引と2つの区分
リースに関する会計基準
0:33
138
ファイナンス・リースの判定基準
リースに関する会計基準
0:36
139
なぜ売買処理をするのか ── 経済的実質
リースに関する会計基準
0:59
140
所有権移転と所有権移転外
リースに関する会計基準
0:33
141
借手の会計処理と利息相当額の配分
リースに関する会計基準
0:30
142
新しいリース会計基準 ── 使用権モデル
リースに関する会計基準
1:03
143
連結財務諸表の目的
連結財務諸表に関する会計基準
0:29
144
連結の範囲 ── 支配力基準
連結財務諸表に関する会計基準
1:00
145
親会社説と経済的単一体説
連結財務諸表に関する会計基準
0:47
146
資本連結 ── 投資と資本の相殺消去
連結財務諸表に関する会計基準
0:33
147
成果連結と未実現利益の消去
連結財務諸表に関する会計基準
1:01
148
持分法
連結財務諸表に関する会計基準
0:35
149
基本となる原則と5つのステップ
収益認識に関する会計基準
1:00
150
ステップ1・2 ── 契約と履行義務の識別
収益認識に関する会計基準
0:28
151
ステップ3・4 ── 取引価格の算定と配分
収益認識に関する会計基準
0:54
152
ステップ5 ── 一時点か、一定の期間か
収益認識に関する会計基準
0:34
153
実現主義との関係
収益認識に関する会計基準
0:29
154
表示 ── 契約資産・契約負債・債権
収益認識に関する会計基準
0:36
155
4つの用語の定義
会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
0:42
156
会計方針の変更 ── 遡及適用
会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
0:45
157
表示方法の変更と、会計上の見積りの変更
会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
0:42
158
誤謬の訂正 ── 修正再表示
会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
0:30
159
減価償却方法の変更 ── 区別が難しい場合
会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
0:55
160
中間財務諸表の位置づけ
中間財務諸表に関する会計基準
0:42
161
実績主義と予測主義
中間財務諸表に関する会計基準
0:59
162
作成の基準と簡便的な会計処理
中間財務諸表に関する会計基準
0:28
163
四半期から中間への移行
中間財務諸表に関する会計基準
0:27
164
計算書類と計算書類等
計算書類等
0:26
165
会社法と金融商品取引法の違い
計算書類等
0:50
166
作成から公告までの流れ
計算書類等
0:25
167
連結計算書類
計算書類等
0:28
168
貸借対照表の区分と配列
計算規則の概要
0:27
169
流動と固定の分け方
計算規則の概要
0:50
170
損益計算書の区分と5つの利益
計算規則の概要
0:40
171
区分を間違えやすい科目
計算規則の概要
0:45
172
個別注記表
計算規則の概要
0:40
173
現金の範囲 ── 通貨代用証券
現金・預金
0:45
174
預金の表示と1年基準
現金・預金
0:26
175
当座借越の表示
現金・預金
0:21
176
銀行勘定調整表 ── 仕訳が要るものと要らないもの
現金・預金
0:46
177
金銭債権の範囲と表示区分
金銭債権
0:29
178
貸倒引当金の3つの表示方法
金銭債権
0:44
179
破産更生債権等の表示
金銭債権
0:27
180
手形の裏書・割引と保証債務
金銭債権
0:45
181
電子記録債権
金銭債権
0:22
182
取得原価の決定
有形固定資産
0:36
183
減価償却の方法
有形固定資産
0:28
184
資本的支出と収益的支出
有形固定資産
0:45
185
除却・売却・買換え
有形固定資産
0:30
186
圧縮記帳
有形固定資産
0:52
187
表示 ── 3つの基準が合流する場所
有形固定資産
0:31
188
無形固定資産の範囲と取得原価
無形固定資産
0:25
189
償却 ── 有形固定資産との3つの違い
無形固定資産
0:48
190
ソフトウェア
無形固定資産
0:36
191
のれん
無形固定資産
0:22
192
金銭債務の範囲と表示区分
金銭債務
0:28
193
社債の発行と償却原価法
金銭債務
0:48
194
社債の償還
金銭債務
0:25
195
経過勘定項目 ── 4つの科目と紛らわしい相手
金銭債務
0:52
196
引当金の計上と表示の2つの軸
引当金
0:32
197
貸倒引当金の設定 ── 差額補充法と洗替法
引当金
0:27
198
賞与引当金と役員賞与引当金
引当金
0:50
199
退職給付引当金
引当金
0:27
200
その他の引当金と、引当金でないもの
引当金
0:30
201
保有目的別の4区分と、載せる場所
有価証券
0:36
202
取得原価の決定
有価証券
0:22
203
期末の評価 ── 4区分の処理
有価証券
0:44
204
満期保有目的の債券と償却原価法
有価証券
0:27
205
減損 ── 強制評価減と実価法、その表示
有価証券
0:31
206
取得原価と払出単価
棚卸資産
0:26
207
期末評価の2段階 ── 棚卸減耗損と商品評価損
棚卸資産
0:52
208
棚卸減耗損と商品評価損の表示
棚卸資産
0:36
209
トレーディング目的と、表示区分のまとめ
棚卸資産
0:34
210
税金の3つの分かれ方
税金
0:46
211
法人税等の計上と未払法人税等
税金
0:31
212
消費税 ── 税抜方式と税込方式
税金
0:49
213
税金に関する表示のまとめ
税金
0:34
214
株式の発行と資本金
純資産会計
0:27
215
剰余金の配当と準備金の積立て
純資産会計
0:51
216
自己株式
純資産会計
0:27
217
新株予約権と株主資本等変動計算書
純資産会計
0:27
218
繰延資産の5項目と償却期間
繰延資産
0:41
219
前払費用との違い
繰延資産
0:47
220
表示と、会社法の制約
繰延資産
0:25
221
法定実効税率
税効果会計
0:32
222
計算の3段 ── 差異を拾い、税率を掛け、差額を出す
税効果会計
0:56
223
2つの例外 ── 損益を通らない差異
税効果会計
0:54
224
表示と注記
税効果会計
0:29
225
2つの残高を動かす
退職給付会計
0:48
226
退職給付費用と、数理計算上の差異
退職給付会計
0:31
227
個別財務諸表での表示
退職給付会計
0:32
228
3つの時点と、使う相場
外貨建取引
0:45
229
外貨建有価証券の換算
外貨建取引
0:35
230
為替予約の振当処理
外貨建取引
0:34
231
表示 ── 為替差損益と為替換算調整勘定
外貨建取引
0:33
232
製造原価の分類
製造業の会計
0:33
233
製造原価報告書の流れ
製造業の会計
0:51
234
棚卸資産の科目と表示
製造業の会計
0:31
235
製造業で表示区分が変わるもの
製造業の会計
0:28
236
簿記一巡の流れ
簿記一巡の手続
0:48
237
再振替仕訳
簿記一巡の手続
0:25
238
決算整理の型
簿記一巡の手続
0:47
239
帳簿の締切り ── 損益振替と資本振替
簿記一巡の手続
0:30
240
現金過不足
現金・預金
0:51
241
現金の範囲と当座借越
現金・預金
0:30
242
小口現金 ── 定額資金前渡法
現金・預金
0:23
243
銀行勘定調整表
現金・預金
0:30
244
手形の基本の処理
金銭債権・金銭債務
0:28
245
保証債務の消滅と、手形の不渡り
金銭債権・金銭債務
0:41
246
手形の更改
金銭債権・金銭債務
0:25
247
電子記録債権債務と、似た科目の使い分け
金銭債権・金銭債務
0:45
248
3区分と算定方法
貸倒引当金
0:36
249
キャッシュ・フロー見積法
貸倒引当金
0:45
250
差額補充法と洗替法
貸倒引当金
0:27
251
貸倒れが起きたときの処理
貸倒引当金
0:55
252
三分法と売上原価対立法
一般商品売買
0:51
253
仕入・売上の修正項目
一般商品売買
0:26
254
原価率と利益率
一般商品売買
0:46
255
売上原価のボックス図
一般商品売買
0:27
256
払出単価の決め方
棚卸資産の評価
0:40
257
期末評価の2段階
棚卸資産の評価
0:30
258
仕入勘定に振り替えるかどうか
棚卸資産の評価
0:50
259
売価還元法
棚卸資産の評価
0:28
260
取得と、端数利息
有価証券
0:48
261
売却の処理
有価証券
0:25
262
期末評価の4区分
有価証券
0:26
263
償却原価法と、減損
有価証券
0:53
264
取得原価の決め方
有形固定資産
0:27
265
減価償却の計算と、月割り
有形固定資産
0:47
266
資本的支出と収益的支出
有形固定資産
0:27
267
除却・売却・買換え・滅失
有形固定資産
0:42
268
圧縮記帳
有形固定資産
0:33
269
判定と、計上額の決め方
リース取引
0:51
270
利息相当額の配分と、支払いの処理
リース取引
0:30
271
リース資産の減価償却
リース取引
0:50
272
オペレーティング・リースと、新基準
リース取引
0:27
273
3段の手順と、使う数字
固定資産の減損
0:43
274
資産グループと、減損損失の配分
固定資産の減損
0:25
275
減損後の減価償却と表示
固定資産の減損
0:31
276
発生時 ── 負債と資産を同額で計上する
資産除去債務
0:51
277
時の経過による調整額と、減価償却
資産除去債務
0:30
278
除去時の処理と、履行差額
資産除去債務
0:45
279
見積りの変更
資産除去債務
0:29
280
無形固定資産の償却
無形固定資産・ソフトウェア・研究開発費
0:30
281
研究開発費
無形固定資産・ソフトウェア・研究開発費
0:37
282
ソフトウェアの3つの目的
無形固定資産・ソフトウェア・研究開発費
0:34
283
ソフトウェアの償却計算
無形固定資産・ソフトウェア・研究開発費
0:49
284
5項目と、償却の計算
繰延資産
0:48
285
社債発行費の償却
繰延資産
0:22
286
表示と、前払費用との違い
繰延資産
0:23
287
発行と、償却原価法
社債
0:48
288
利払いと、未払社債利息
社債
0:24
289
満期償還と買入償還
社債
0:44
290
抽選償還
社債
0:24
291
賞与引当金と、給料の処理
人件費(退職給付・賞与引当金)
0:30
292
退職給付 ── 2つの残高を動かす
人件費(退職給付・賞与引当金)
0:48
293
退職給付費用と、数理計算上の差異
人件費(退職給付・賞与引当金)
0:30
294
表示と、簡便法
人件費(退職給付・賞与引当金)
0:29
295
税金の3つの分かれ方
税金
0:43
296
法人税等と、未払法人税等
税金
0:28
297
消費税の処理と精算
税金
0:51
298
表示のまとめ
税金
0:24
299
一時差異の拾い方
税効果会計
0:52
300
計算の3段
税効果会計
0:26
301
損益を通らない差異
税効果会計
0:47
302
表示
税効果会計
0:18
303
株式の発行
株主資本
0:45
304
剰余金の配当と、準備金の積立て
株主資本
0:35
305
自己株式
株主資本
0:48
306
剰余金の処分と、準備金・資本金の減少
株主資本
0:22
307
ストック・オプションの費用計上
新株予約権・ストック・オプション
0:46
308
権利行使と失効
新株予約権・ストック・オプション
0:24
309
新株予約権付社債
新株予約権・ストック・オプション
0:24
310
3つの時点と、使う相場
外貨建取引等
0:44
311
外貨建有価証券の換算
外貨建取引等
0:33
312
為替予約 ── 振当処理
外貨建取引等
0:33
313
在外支店・在外子会社と、表示
外貨建取引等
0:34
314
5つのステップと、履行義務への配分
収益認識
0:47
315
変動対価 ── 返品とリベート
収益認識
0:38
316
一時点か、一定の期間か
収益認識
0:32
317
契約資産・契約負債と、本人・代理人
収益認識
0:28
318
原価の流れと、勘定連絡
製造業会計
0:37
319
製造原価報告書
製造業会計
0:32
320
工場と本社の切り分け
製造業会計
0:22
321
棚卸資産の科目と、原価差異
製造業会計
0:28
322
本店勘定と支店勘定
本支店会計
0:40
323
内部利益の控除
本支店会計
0:47
324
支店間の取引
本支店会計
0:23
325
合併財務諸表の作成
本支店会計
0:28
326
取得と共通支配下の取引
組織再編
0:39
327
合併の処理
組織再編
0:25
328
株式交換・株式移転・会社分割
組織再編
0:29
329
資本連結 ── 投資と資本の相殺
連結財務諸表
0:30
330
開始仕訳と、当期の処理
連結財務諸表
0:42
331
成果連結 ── 債権債務と取引高の相殺
連結財務諸表
0:27
332
未実現利益の消去 ── ダウンとアップ
連結財務諸表
0:43
333
持分法
連結財務諸表
0:22
334
決算整理後残高試算表から財務諸表へ
財務諸表の作成
0:45
335
決算整理のあとに動かすもの
財務諸表の作成
0:47
336
損益計算書の区分
財務諸表の作成
0:28
337
株主資本等変動計算書
財務諸表の作成
0:27
338
必ず成り立つ関係を探す
推定簿記
0:38
339
勘定とT字図から読む
推定簿記
0:21
340
どこから手を付けるか
推定簿記
0:30
341
よく使う逆算のパターン
推定簿記
0:23
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